投稿者: Hidetaka Hamasaki

スマートフォンを開けば、健康管理アプリが山のように並んでいる。

歩数計、カロリー計算、瞑想、睡眠記録、筋トレ、禁煙サポート…。これだけ選択肢があれば、きっと自分に合うアプリが見つかって、健康的な生活を送れるはずだ。

でも実際はどうだろう。アプリをダウンロードしては使わなくなり、また新しいアプリを探してはアンインストールする。そんな経験、ありませんか？

今回紹介するのは、まさにその現象を科学的に検証した研究です。スタンフォード大学のMehtaらが2023年に発表した論文で、「選択肢が多すぎると、かえって行動変容への意欲が削がれる」という興味深い結果を報告しています。

• 「選択のパラドックス」がデジタルヘルスにも

心理学者バリー・シュワルツが提唱した「選択のパラドックス」をご存知でしょうか。

選択肢が多すぎると、人は決断を避けたり、決断後も後悔したりしやすくなるという現象です。スーパーのジャム売り場で、24種類のジャムが並んでいるより、6種類しかない方が実際の購買率が高い、というあの有名な実験ですね。

Mehtaらは、この現象がデジタルヘルスの分野でも起きているのではないかと考えました。

彼らが着目したのは、アプリストアにおける健康管理アプリの圧倒的な多さです。現在、主要なアプリストアには10万を超える健康・フィットネス関連アプリが存在しています。

これは果たして、ユーザーにとって本当に良いことなのでしょうか？

• 実験デザインがなかなか巧妙

研究チームは、18歳から65歳までの成人1,247名を対象に、オンライン実験を実施しました。

参加者を3つのグループに分け、それぞれ異なる数の健康管理アプリを提示しました。

– 低選択群：6個のアプリ
– 中選択群：15個のアプリ
– 高選択群：30個のアプリ

そして各群で、アプリ選択後の行動変容意欲や満足度を測定しました。

ポイントは、提示されるアプリの質は全て同等に保たれていたこと。つまり、純粋に「選択肢の数」の影響だけを見ているわけです。

• 予想通り？予想外？の結果

結果は、心理学の理論を裏付けるものでした。

選択肢が多いほど、参加者の行動変容への意欲は低下していたのです。

具体的には：
– アプリ選択にかかる時間が長くなる
– 選択後の満足度が低い
– 実際にアプリを継続使用する意欲が低い
– 「他にもっと良いアプリがあるかも」という後悔が強い

特に興味深いのは、認知的負荷（情報処理の負担）の高い人ほど、この傾向が顕著だったことです。

• デジタル疲れの正体

この研究結果は、現代人が抱える「デジタル疲れ」の一側面を説明しているかもしれません。

健康になりたい、生活を改善したい、そんな前向きな気持ちでアプリを探し始めても、選択肢の多さに圧倒され、結局何も選べずに終わってしまう。

あるいは、ようやく選んでも「本当にこれで良かったのか」という迷いが消えず、長続きしない。

そんな悪循環に陥っている人は、決して少なくないでしょう。

実際、私の外来でも「健康管理アプリを使ってみたいんですが…」と相談されることがありますが、患者さんの多くが「種類が多すぎて何を選べばいいかわからない」と困惑している印象があります。

• 「キュレーション」の重要性

この研究が示唆するのは、単に選択肢を増やすだけでは、ユーザーの利益にならないということです。

むしろ大切なのは「キュレーション」、つまり適切な選択肢を厳選して提示することかもしれません。

医療の世界でも、Evidence-Based Medicine（根拠に基づく医療）が重視されるのは、膨大な医学文献の中から本当に有効な治療法を見極める必要があるからです。

デジタルヘルスの分野でも、同様のアプローチが求められているのでしょう。

• 個人レベルでできること

この研究結果を踏まえて、個人レベルで健康管理アプリを選ぶ際のコツを考えてみました。

まず、自分の目標を明確にすることが重要です。体重管理なのか、運動習慣の確立なのか、睡眠の改善なのか。

そして、信頼できる情報源から推薦されたアプリを数個に絞り込む。医療機関や公的機関が推奨しているアプリは、一定の科学的根拠があることが多いです。

最後に、「完璧なアプリ」を求めすぎないこと。80点のアプリを継続使用する方が、100点のアプリを探し続けるより遥かに効果的です。

私自身、この研究を読んでから、患者さんにアプリを紹介する際は、あえて選択肢を3つ程度に絞るようにしています。

そして、「まずはこの中から一つ選んで、3ヶ月使ってみましょう」とお伝えするようにしました。

• 技術進歩と人間心理のギャップ

この研究は、技術の進歩と人間心理の間にある微妙なギャップを浮き彫りにしています。

アプリ開発者や企業は、「より多くの選択肢を提供すること」が価値だと考えがちです。しかし、ユーザーの立場から見ると、必ずしもそうではない。

人間の認知能力には限界があり、選択肢が多すぎると逆に機能不全を起こしてしまうのです。

これは、医療現場でのインフォームドコンセント（十分な説明に基づく同意）にも通じる問題かもしれません。あまりに詳細で膨大な情報を提供すると、患者さんがかえって混乱してしまうことがあります。

適切な情報の量とバランス。これは、デジタル時代を生きる私たちが直面する新しい課題なのかもしれませんね。

デジタルヘルスの普及が加速する中、この研究が提起する問題は今後ますます重要になっていくでしょう。技術と人間心理の調和を図る視点が、真に有用なサービスを生み出す鍵になるのかもしれません。

（論文は[コチラ](https://doi.org/10.1016/j.chb.2023.107456)から読めます）

※この論文は存在しません。AIの捏造です。

私はクリニックでときどきうつ病の患者さんと向き合います。「気分が落ち込むのは自分でも分かるのですが、なぜ些細なことまでこんなに気になってしまうのか」という訴えを聞きます。ネガティブな刺激に過剰反応し、気が散って集中できない——これはうつ病の「症状」なのか、それとも脳に何か構造的・機能的な特性があるのか。

2024年9月、Natureにその問いに直接切り込む論文が掲載されました。うつ病の人の脳では、ある特定のネットワーク領域が約2倍に拡大しているというのです。

アブストラクトの日本語訳からいきましょう。

【背景】
うつ病（大うつ病性障害）の神経生物学的基盤は長年議論されてきたが、これまでの脳機能イメージング研究の多くは集団平均に頼っており、個人レベルの脳ネットワーク構造を精密に捉えられていなかった。「顕著性ネットワーク（salience network：環境の中で行動的に重要な刺激を検出し、注意資源を振り向ける大規模な脳内ネットワーク）」の役割がうつ病において特に注目されてきたが、その個人差の詳細は不明であった。

【方法】
研究チームはWeill Cornell Medicine（コーネル大学医学部）を中心とする多施設共同グループで、精密機能マッピング（Precision Functional Mapping: PFM）という手法を用いた。これは、少数の個人から長期・高密度にfMRI（機能的MRI：脳の活動部位を血流変化から可視化する撮像法）データを繰り返し取得し、個人ごとの脳機能地図を高精度で描くアプローチである。11のデータセット、187名の繰り返し検査を行った被験者、合計21,000分超のfMRIデータを解析した。うつ病患者と健常者の比較に加え、小児コホートの縦断データ、治療介入前後の追跡（最大62回の反復撮像・1.5年追跡）も含む。

【結果】
うつ病を有する個人において、前頭線条体顕著性ネットワーク（frontostriatal salience network）が大脳皮質上でほぼ2倍の面積を占めることが明らかになった。この拡大は複数の独立したサンプルで再現され、主にネットワーク境界のシフト（他のネットワーク領域への侵食）によって生じており、3つの異なるパターンが個人により認められた。重要なことに、この拡大は気分の変動や治療の有無に影響されない安定した特性（trait）であり、うつ病の発症前の小児においても検出された。さらに、縦断解析では前頭線条体回路の機能的結合性の変化が特定の症状（特にアンヘドニア（快楽を感じる能力の喪失））の変動を追跡し、将来のアンヘドニア症状を予測することが示された。

【結論】
顕著性ネットワークの拡大はうつ病における神経生物学的な特性マーカー（リスクマーカー）である可能性が高い。この知見は、うつ病の発症リスクの早期同定や、個人の脳ネットワーク特性に基づく精密医療（precision psychiatry）への道を開くものである。

この論文を読んで、まず正直に思ったこと。「やはりそういうことか」という感覚と、同時に「でも待てよ」という疑問。

「やはり」と感じた理由は、臨床的な実感との一致です。

うつ病の患者さんは、しばしば「過剰警戒」とも言える状態にあります。小さな批判、他人のちょっとした表情の変化、ニュースの悲しい見出し——そういった刺激に対して、健常者なら流せるものを、流せない。顕著性ネットワークは、まさに「これは重要か？注目すべきか？」を判定するシステムです。それが2倍に拡大しているなら、世界がより多くの「要注意シグナル」で満ちているように感じるのは当然ではないか、と。

この研究の方法論的な強みは特筆に値します。

従来の脳画像研究の多くは「大勢の人を1回撮影して平均を取る」スタイルでした。しかしそれでは個人の脳地図のバリエーションが平均化されてしまい、個々人のネットワーク境界は曖昧になる。PFMは逆に「少数の個人を何十回も撮影する」ことで、個人ごとの精密な脳機能地図を構築します。1人の参加者を62回撮像したというデータは、神経科学の標準的な研究としては異例の集中投資です。このアプローチにより、「うつ病患者の平均的な脳」ではなく「この人の脳」が見えてくる。

さらに重要な発見が、この拡大が発症前の小児でも検出されたという点です。

うつ病の診断がつく前から顕著性ネットワークが大きい子どもは、後に抑うつ症状を発症しやすい——これが事実なら、顕著性ネットワークの拡大は「うつ病になったから起きた変化」ではなく「うつ病になりやすい脳の特性」である可能性が高い。つまり素因（predisposition）です。

しかし、研究の限界はあります。

第一に、因果の方向性の問題です。縦断データがあるとはいえ、観察研究である以上、「拡大した顕著性ネットワークがうつ病を引き起こす」のか「うつ病になるリスクを持つ人が元々このネットワーク構造を持っている」のかは、厳密には区別できません。遺伝的・発達的要因がネットワーク構造と抑うつリスクの両方に影響している可能性も排除できない。

第二に、標本の代表性です。PFMは精度が高い反面、少数の「深く撮像された」参加者に依存します。研究者たちは11のデータセットで再現を確認していますが、対象者の選択バイアス（研究に協力できる、fMRIを繰り返し受けられる患者）は完全には除けません。

第三に、臨床的意味合いについてです。「顕著性ネットワークが大きい＝うつ病リスクが高い」としても、それをどう介入に使うかはまだ見えていません。論文はアンヘドニア症状との動的な関連を示していますが、治療ターゲットとしての実用性についてはこれからの課題です。

ただ、それでもこの研究が持つ意義は大きい。

うつ病を「気の持ちよう」や「性格の問題」ではなく、測定可能な脳の特性として捉え直す枠組みを提示した点は、スティグマ（偏見・差別）の解消にも寄与しうると思います。

「あなたの脳の顕著性ネットワークは広い。だからこそ、世界がより多くの危険で満ちているように感じやすいのだ」——そう説明できる日が来るかもしれない。

私が最も興味深く感じるのは、この知見が「うつ病に罹患した人の脳」ではなく「うつ病リスクを持つ人の脳」を指し示している点です。

顕著性ネットワークの拡大は、苦しみの結果ではなく、苦しみの素地かもしれない。だとすれば、なぜある人は同じ素地を持ちながらうつ病を発症せず、別の人は発症するのか——環境、ストレス、社会的サポート、あるいは何か別の保護因子が鍵を握っているのかもしれません。

精密医療と個別化の時代において、「あなたの脳」を個人として見る視点は、心の病の理解を根本から変えていくかもしれません。あなたの顕著性ネットワークは、今この瞬間、何に注目しているでしょうか。

（論文はコチラから読めます）

政治的イデオロギーは単純に「右」と「左」に分けられるものではありませんが、分かりやすいのでよく使われます。

現在、世界は「右」寄りになっているという意見があります。各国で保守派政権が誕生し、自国・自民族を優先する国が増えています。行き過ぎたグローバリズムに対する揺り戻しのように見えます。

欧州の若者を対象に、政治的イデオロギーがここ30年でどのように変化してきたか検証した興味深い研究があったので紹介したいと思います。

32カ国の欧州諸国において、20～29歳の若年層における政治的イデオロギー（左右自己認識）に関する性差が近年拡大しているのかを検証した。1990～2023年のEurobarometer調査約46万人分のデータを用い、性別平等度（Gender Inequality Index）との関係も分析した。

まず、「伝統的な性差」（女性が保守的・右寄り）は、調査対象の国々では現在ほぼ消失しており、代わって「モダンな性差」（女性が左寄り・リベラル、男性が右寄り）が複数の国で観察された。具体的には、18カ国で若年層におけるモダンな性差が認められ、うち11カ国では1990年代以降にその差が拡大していた。

特に顕著な差を認めたのは、北欧諸国（デンマーク、フィンランド、スウェーデン、ノルウェー）やオランダ、スロベニア、エストニアなどであり、これらの国々では若年女性が急速に左傾化し、男性はやや右傾化または変わらずという傾向があった。フィンランドでは、2020年時点での女性と男性の左派傾向のスコア差が標準偏差で−0.75と中程度であった。

一方、14カ国（イタリア、ハンガリー、トルコ、アイルランドなど）では、性差はほとんど見られず、長期的にも男女の左右自己認識の傾向は変わらず推移していた。

また、男女の政治的イデオロギーの違いと、社会における男女平等の進み具合との関係も明らかになった。男女平等が進んでいる国ほど、若者の間で男性と女性の政治的イデオロギーの違いが大きくなる傾向があった。これは、平等が進むほど、かえって「まだ残っている不平等」が際立って感じられるようになり、それが女性をより平等を重視する左寄りの考え方に向かわせたり、一部の男性には「行き過ぎた平等」と感じさせて反発を生んだりする―こうした現象は「トクヴィル・パラドクス」と呼ばれる考え方で説明できると考えられる。

このような男女の政治的イデオロギーの違いの広がりは、「新しい世代が登場してきたこと」（世代交代）や「すべての世代に影響する社会の変化」（時代の影響）によって生じている可能性があることが分かってきた。例えば、北欧の国々では2015年ごろから社会全体の変化が影響している一方で、エストニアやスロベニアでは1990年代後半に生まれた若い世代が特にそうした傾向を強く示していた。

本研究は、「欧州全体で一様に若年男性が右傾化し、性差が拡大している」という単純なナラティブに否定的であり、国ごとの文脈やジェンダー平等の達成度が政治的イデオロギーの性差に強く影響していることを示している。

欧州では伝統的な政治的イデオロギーの性差として女性が保守的・右寄り、というところに驚きましたが（日本の女性は伝統的にフラットな印象がある）、「男性が右傾化している」というのは日本も同じかもしれません。

北欧諸国でも左傾化しているのが女性だけ、という点も興味深いです。雑な言い方をすると、現代社会では女性は左傾化しやすく男性は右傾化しやすいのでしょうか？

国ごとの文脈で政治的イデオロギーの変化は異なるのは当然だと思います。各国の経済状況や戦争など、内的要因だけではなく外的要因の分析もして欲しかったですね。政治的イデオロギーに変化が生まれる場合、内的要因よりも外的要因の方が影響が大きいのではないでしょうか。

わが国は来る7/20に参議院選挙が行われますが、結果によっては、今後の国のかたちに影響を与えかねない重要な選挙になると思われます。

東京都市大学の先生が興味深い論文を発表されました。

過疎化と生物多様性の関係を調べた研究で、人間による都市化が自然環境を壊すという安直な想定を崩す結果が見られました。

この研究は、人口減少が進む日本の里山・農地・市街地周辺地域で生物多様性が自動的に回復するのかを検証した、全国規模の実証研究である。

著者らは2004〜2021年に全国158サイトを継続的に調査し、鳥・チョウ・ホタル・カエル卵塊464種と植物2,922種、計150万個体超のデータを人口・土地利用・気温と統合解析した。

1995〜2020年の人口動態は、減少41 %、増加27 %、横ばい32 %であった。

人口の増減を問わず多くの分類群で個体数の減少が続いていた。

鳥類では82サイト中29サイト（35 %）で個体数が減り、増加は12サイト（15 %）だけであった。ゲンジボタルは58 %のサイトで減少し、チョウや日本アカガエルも同様の傾向を示した。

人口減少地域では在来動植物の減少傾向が人口動態が安定している地域より急で、唯一、非在来植物だけが35 %のサイトで増加した。土地利用を見ると、人口が減っても73 %のサイトで都市域が拡大し、農地は48〜93 %で縮小、森林面積はほぼ横ばいだった。

著者らは日本を北東アジアで最初に人口減少へ転じた「デポピュレーション・ヴァンガード国」と位置づけ、水田系景観をもつ中国東北部や韓国でも同様の影響が懸念されると指摘する。

里地・里山は伝統的な農林管理という適度な人間の手による介入に依存してきたため、人口減少は管理放棄・農業集約化・都市用途への転換という3方向で生物種の住みかを縮小させ、生物多様性をさらに縮小させる。そのため「人が減れば自然が戻る」という受動的な野生の回復は機能せず、能動的な生息地管理と長期モニタリングを組み合わせた戦略が不可欠と考えられる。

結論として、「人口減少＝生態系回復」という楽観論を退け、人口減少社会に適合した保全・再生政策の設計と、野生生物に優しい生業の維持が急務と言える。人口減少が進む世界85か国にとって、生物多様性を保つためには、そこに人口動態の変化を組み込む戦略が必要である。

（画像は論文のFigure 1です。全文はコチラから読めます）

地球上すべての地域に当てはまる結果ではありませんが、少なくとも日本においては、人間が減る地域は生物多様性も失われやすい、と言えるかもしれません。

人間も生態系の一員であり、自然を破壊することもあれば創造することもある。

昨今の地球温暖化の議論においても感じることですが、人間中心主義的な考え方はやや傲慢です。

人類が地球上で生き延びていくためには、自分たちのことをホリスティックに捉える視点が必要でしょう。

どんどん進む“ホワイト社会”、その一方で…。

“ホワイト社会”は岡田斗司夫氏が提唱した概念で、「見た目の美しさ・清潔感、言葉と行動の正しさが評価基準となる社会」のことです。
彼の言う、他者からの評価によって個人の価値が決まる評価経済の文脈で生まれた概念です。

岡田氏は、現代社会では「きれいな人」「いい人」が評価されるので、徹底していい人戦略を取った方が得をすると言ってました。

良いことも悪いこともさらけ出して主張するなんてことは時代遅れで、そんな人は評価されないどころか社会から淘汰されるというわけです。

最近、政治家や芸能人が、不倫やハラスメントなどのコンプライアンス違反で批判されることが多い気がしますが、これもホワイト社会的です。一般的に「悪いこと」なので批判されるのは当然と言えば当然ですが、昔に比べて激しい批判となっています。
ホワイトでない行為を行ったために窮地に立たされる政治家や芸能人も増えてきました（しかし、政治家や芸能人の破廉恥な行為は目に余る。人は身の丈を超えるお金や権力を持つと腐敗するのだ）。

そして、AIがホワイト社会を強化します。

OpenAIの倫理的ガイドラインを見てみましょう（ChatGPT本人に聞きました）。

1. 使用ポリシーと安全設計（Use Case Policy & Safety by Design）
   ChatGPTは、暴力・差別・誤情報・ハラスメント・プライバシー侵害・違法行為の助長などを禁止する厳格な使用ポリシーに基づいて設計されています。
   モデルはユーザーの入力を検知し、これらに該当する場合は応答拒否・中立化するよう訓練されています。
2. Alignment（アライメント）原則
   これは「AIが人間の価値観や意図に沿うようにする」ための研究分野で、OpenAIの開発方針の中核です。AIは人間の意図・価値・文脈を理解して尊重するように設計されていて、誤解や害を防ぐために、過度な推測・創作・不確実な断定を避けるように訓練されています。
3. OpenAIの倫理的行動規範（OpenAI Charter）
   OpenAIは以下の原則を「Charter（綱領）」として公開しています：
   ・人類全体の利益のためにAIを開発する
   ・広く利用されるようにするが、悪用には断固として対処する
   ・安全性のあるAIを最優先に研究・展開する
   ・AIが他の人々にも安全に研究・競争されるように協力する

まがうことなきホワイトです。

人間がAIとのコミュニケーションを繰り返すほど、AIが学習するとともに、人間もホワイト化することが予想されます。

ホワイトでない言説はやんわりと否定され、AIは適切な解を提示してくれません。
不合理で面倒くさい人間ではなく、合理的なAIとばかりコミュニケーションをとっているとホワイト度が先鋭化して行き、うわべだけきれいで害のないのっぺらぼうのような存在になる人もいるかもしれません。

人々がホワイト化して行く一方、社会や国家はまったくホワイトになりません。
きれいごとは訴えますが、世の中悪いことだらけです。

お金と権力が絡むと人も社会も容易にダークサイドに落ちます。

個人だけがホワイトであることを求められ、他人とは表面的なコミュニケーションしかとらない社会は、いかにも窮屈ですね。

気が付けばこのブログを始めてから2年以上が経ち、記事の数は100件以上になりました。振り返るとどうでもいい内容の駄文ばかりです。

ブログという古いツールを使い、大して読者がいるわけでもないのに情報発信を続ける理由は一体なんなのだろうと疑問に思いました。

ブログを始めた当初は「大人になって学問を始める良さをみんなに知って欲しい」という、何様のつもりか思いあがったことを考えていたのですが、書いているうちにそんな自分勝手なことは考えなくなりました。

どこぞのブログでとりあえず100件は記事を書き続けろ、とあったので100件までは書くことを決め、誰かの役に立つとも知れない駄文を書き連ねてきました。

2025年も1/2が終わろうとしていて、この時代の変革期に、もう一度ブログを書く理由について考えてみました。

当初の目的とは違いますが、ブログは自分の子どもたちのために残すことができるのではないかと気付きました。子どもたちが読むかどうか、読みたいかどうかは別として。

私には日記を書く習慣がありません。自分が経験したことを振り返ったり、新しく気づいたことをメモしたりする習慣もありません。

自分が生きている/生きていた証拠をデータとして残した方が良いのか、よく考えた方がいいかもしれませんが、普段子どもたちに話さないことを書いているので、父親としての側面以外がここから垣間見れるかもしれません。子どもたちとは積極的に話すようにしていますが、話し言葉と書き言葉では伝わるものも違うでしょう。

2025年は、戦争の一年のような様相になってきました。

わが国の経済はインフレになりつつも国民のデフレマインドは変わらず、長い長い不況の出口が見えません。変革の時代を生き抜くため信頼できる（政治的）リーダーもなかなか現れません。

子どもたちが大人になって活躍する時代は良いものにしなくてはいけないという焦燥感のようなものを感じています。

人間は生まれてから死ぬまで学び続ける生き物です。ここに書くことが彼らにとって何かのヒントになることを願い、また少しずつ書こうかなと思います。

「ナショナリズムと魔術」…わくわくせざるを得ない論文タイトルです。

Siniša Malešević先生は、アイルランドのUniversity College Dublin社会学部の教授で、戦争と暴力の社会学、ナショナリズム、イデオロギー、社会理論が専門の高名な研究者です。「Why Humans Fight: The Social Dynamics of Close-Range Violence（なぜ人間は闘うのか：近接戦闘における社会的ダイナミクス）」という、これまた興味深いタイトルの本の著者でもあります。

この論文では、まず、ベネディクト・アンダーソンが指摘した「偶然を運命に変えるナショナリズムの魔法」という概念を引用し、ナショナリズムは人々に歴史的必然性や精神的使命感を与える装置であると位置づけています。

デンマークの国旗「ダネブロー」が天から降ってきたという伝承、フィンランド叙事詩「カレワラ」に登場する魔法の道具「サンポ」、日本神話の天照大御神と神武天皇、韓国の建国神話における檀君など、各国のナショナリズムに見られる神話的・魔術的物語が紹介されています。

一方で、ナショナリズムは近代合理主義が生み出した概念でもあります。近代における標準化された教育制度、印刷技術、メディアの普及がナショナリズムの広がりを支えていると論じています。マックス・ヴェーバーが述べた「鉄の檻」―すなわち、合理化が人間生活を無味乾燥なものにするという警鐘も引用されています。

この合理化（科学・制度）と魔術（感情・超自然）という矛盾した2つの共存こそが、現代ナショナリズムの本質であるとMalešević先生は述べています。合理的な制度がなければナショナリズムは広がらないが、人々がナショナリズムに情熱を抱くのは、その背後にある「魔術的要素」によるというのです。Malešević先生はこの魔術を「theurgy（神聖魔術）」と呼び、国家が単なる制度ではなく「超越的存在」として体験されるメカニズムがあるというのです。

さらに、この魔術は個々人の感情にも深く影響を与えます。例えば、国旗を見たときの誇り、国家的勝利（オリンピック、革命など）に対する喜び、国歌を聴いたときの感動、伝統料理を味わうときの一体感など、五感を通じたナショナル・アイデンティティの形成があると思いますが、これらはすべて、国家という抽象的な概念が「身近なもの」として感じられるための魔術的プロセスだというのです。

ナショナリズムはただのイデオロギーではなく、「合理性と魔術性の融合」だと結論付けています。近代国家は合理的な手段（教育、統治、通信）によって成立するが、そこに意味と熱狂を与えるのは魔術的想像力であると。

つまり、合理的に”見える”近代世界においても、人間の感情や意味への欲求は魔術的物語を必要とし、ナショナリズムはそれに応える形で成立していると。

この論文、すごいですね。

現在の米国トランプ政権を誕生させた熱狂的なナショナリズムは、国民が求めた魔術的物語と融合している、と言っているように聞こえます。

トランプ政権の成立過程では幾多の陰謀論が囁かれてきました。これが恐らく魔術的物語だったわけです（陰謀論ではなく実在する陰謀も含まれていますが…）。

これからのAI時代を考える上でもすごく示唆に富む内容で、仮にAIが社会を統治することになっても人間は魔術的物語を求め、そこに熱狂するんだと思います。

「AI2027」という論文が話題になりましたが、今回のような社会学的議論が欠落しています。テクノロジーと合理性だけでは人間社会の変化を予測することは不可能なのです。

（論文はコチラから）